朝晩めっきり涼しくなってきました、スポーツをするにも観戦するにもちょうどよい季節になってきました。スポーツの秋です。
先日、「2026年スポーツマーケティング基礎調査」の結果が発表されました、スポーツ関心層（「することも見ることも好き」「することが好き」「見ることが好き」）は 6 割強（63.7%）で、昨年に引き続き減少しており、スポーツに対する関心が減っているという結果、スポーツに関わる人間としては非常に残念な結果と言えます・・・
この調査の中に、「パーソナルトレーニング」に関する項目がありました。その結果では、
利用者個人の健康状態や運動能力等に応じてトレーナーがマンツーマンで運動プログラムを定め、その指導の下、利用者が運動を実施するパーソナルトレーニング／プライベートレッスンを 7.0%が現在利用している。また、5.0%が過去に利用したことがあり、19.1%が今後利用してみたいと考えているとのことでした。
その利用目的は、
「ダイエット目的のトレーニング」
「ボディメイクや筋力向上目的のトレーニング」
「健康増進やリハビリ目的等のトレーニング」
が多く利用されていて、利用者は1カ月あたり平均 8,587円を支払い、今後利用してみたいと考えている人は1カ月あたり5,392円を支払ってもよいと考えていることがわかりました。
一方で、パーソナルトレーニングでの事故が急増していることも社会問題となっています。
消費者庁は、消費者安全調査委員会「パーソナルトレーニング」における事故の調査報告書を公表しました。
2019年〜2025年の7年間でパーソナルトレーニング中の事故が196件確認され増加傾向にあること、 負傷した4人に1人以上が1か月以上の治療を要していること、 トレーナーの知識・経験不足や、消費者が相談しづらい環境などが事故の要因と指摘しています。
パーソナルトレーニング事故の多くは、トレーナーが利用者の限界を超えて過度な負荷をかけることで発生します。そのため、医学的・科学的根拠（メディカルチェックやコンディション評価）に基づいて負荷をコントロールすることが必要になります。そういった観点から、日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナーは、「人体の構造・限界・リスクを熟知しており、危険な指導をしない確率が非常に高い」と言えます。
スポーツ庁が提唱している「ライフパフォーマンスの向上」の視点に立つと、パーソナルトレーニングは「単に追い込んで痩せさせる場」から「生涯にわたる運動器機能と心身のコンディションを安全に育む場」へと転換する必要があります。
安全管理やスポーツ医学の知見を持つ日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナーなどの有資格者による指導は、安全の担保にとどまらず、利用者のライフパフォーマンス最大化に向けた質の高いサポーターとして、今後さらに重要性を増していくと考えられます。
※出所：三菱UFJ リサーチ＆コンサルティングとマクロミルによる共同調査
※出典：消費者安全調査委員会「消費者事故等調査報告書 パーソナルトレーニングにおける事故」
